精神科では様々な種類の⼼の不調の治療や⽀援を⾏っている。これらの⼼の不調の多くは「動機づけの不調」という観点から理解することもできる。動機づけの不調には、「動機づけの量的異常」（動機づけが多すぎたり過ぎたり少なすぎたりする）や「動機づけの質的異常」（同期づけの⽅向が偏っていたり柔軟な切り替えができない）が含まれる。個々⼈においてどのような不調が起きているのかを理解することは、適切な治療や⽀援の第⼀歩となる。

ヒトの⾏動は、報酬への接近と罰の回避という動機づけによって⽅向づけられる。「⾷べる」という⾏為は、⽣命維持に向けて報酬に接近する極めて原始的な動機づけによるものである。しかし「⾷べる」という普通の⾏動が普通に出来なくなる疾患がある。摂⾷障害とよばれるこの疾患では、⾷べ物が罰として感じられ、⾷事を回避するようになる。本講義では、⾷べ物への接近と回避という動機づけの観点から摂⾷障害の病理を概観する。

感情は⼈々を動機づけ、⾏動を駆動し、ウェルビーイングの元となるものである。また⼈々は感情について話し、話の中で感情を読み取ろうとする。
本講義では、⼈々の⾔葉・テキストから感情を読み取る技術の⼼理学的応⽤についての研究事例を紹介する。「畏敬」感情の意味の分析といった基礎的研究から、⽇々の幸福感やコロナ下での⼈々の感情の変化のモニタリング、共感性の測定、といった応⽤に近い事例まで紹介する。

筆者らは、ソフトウェアエージェントと⼈間が⼀緒に参加するソーシャルネットワークでの⺠主主義（ハイパーデモクラシー）のための合意形成プラットフォームの実現を⽬標として研究を進めている。AI、スマホ、インターネットなどの急激な発展とCovid-19による急激な環境の変化により、新しい社会システムの実現が⼀層現実味を帯びている。具体的には、議論プラットフォームの中に、AIエージェントを常駐させ、⼈間の代理として働き、意思決定やインタラクションを仲介し、より良い合意形成や集団意思決定を⽀援する。本発表では、本研究プロジェクトの経緯と今後の展望についてのべる。

特定の他者との恋愛関係は、ヒト社会において普遍的に観察されます。その⼀⽅で、どのような脳神経機構が関係構築の動機づけを⽀えているかという問題は、2000年代以降になってから検討されてきた、⽐較的新しい研究分野です。
本講義ではこれまでに得られている知⾒を概説することで、「なぜ我々ヒトは特定の相⼿との⻑期的・排他的な関係を築くのか」という問題について考えます。

経済学者相⼿に研究をしているわたしにとって、動機とは経済的動機で、要は損得勘定に基づく動機である。ところで経済というものは、お客とお店のモノの売り買いであれ、勤務先の雇⽤関係であれ、企業間の利潤獲得競争であれ、複数の当事者を巻き込む⼀つの社会である。ここには関係性が存在し、それは当事者の損得勘定に影響する。この講義は特に⻑期的関係という関係性に着⽬し、損得勘定および⼈々の⾏動の帰結に与える影響を考える。

ヒトは、できるのにしないことが多々ある。これは進化の隣⼈であるチンパンジーでも同じである。近年の研究から、チンパンジーが社会的・⽂化的⾏動の認知基盤を持ちながら、⽇常⽣活や認知課題ではこれらを⾏動として⽰さない例がいくつも⾒つかってきた。私は彼らの「しない」を説明するために4つの仮説を提案したが、そのうちの3つは認知的制約というより動機的制約に関連するものである。なぜ「できる」けど「しない」のかを議論し、⼈間社会を⾒つめなおすきっかけとしたい。

結果が期待に沿わずに「期待外れ」が⽣じてもそれを乗り越える意欲は、将来の成功のために不可⽋です。従来、そのような意欲を⼼理学的に想定する研究はありましたが、神経メカニズムは不明でした。私達は、これまで期待外れに対して活動を下げると考えられてきた中脳のドーパミン細胞の⼀部が、期待外れに対して活動を上げ、期待外れを乗り越える⾏動を駆動できることを⾒出しました。その最新の研究についてご紹介いたします。

⾦銭的報酬を得ようとする（⾦銭的罰を避けようとする）モチベーションによって変化するヒトの記憶とその神経メカニズムについて、社会的報酬を得ようとするモチベーションによって変化するヒト記憶とその神経メカニズムについて、fMRIを⽤いた研究を紹介します。

前半では、前頭葉の異なる領域を損傷した3名の局所性（限局的な病変）脳損傷例を通して、動機づけの障害に起因する⾏動の特徴を、後半では、びまん性（広範囲な病変）脳損傷例における、動機づけと Future thinking (未来思考) との関連性をご紹介したいと考えています。

昨今の頻回に渡る⼤きな環境の変化に対応すべく、成功や失敗から⾃律的に学び続けることのできる個⼈や組織で在ることが求められています。私たちがそのような存在に近づくためには、そもそも、学ぶもしくは教えるとはどのような営みとして⾏われるのかを理解する必要があります。本報告では、動機づけや原因帰属に関して、教育⼼理学研究がこれまでに明らかにしてきた基礎的な知⾒を概説し、最近の動向もあわせて紹介します。

活気ある組織を作るにはどうすればよいのか。何が組織に活気をもたらすのか。伝統的には個々のメンバーがもつ動機、すなわち内発的動機あるいは外発的動機がカギだとされてきた。それに対して最近では、動機は（個⼈ではなく）関係の産物であるという考え⽅が登場している。本発表では、そのような考え⽅の基礎としてケネス・ガーゲンの協応⾏為(co-action)の理論を紹介し、活気ある組織へのいくつかのポイントを⽰す。

感情は私たちの⾏動を動機づける要素である。感情による⾏動の動機づけは⾃⾝の感情に基づくだけでなく、他者の表情などから相⼿の意図や感情を推測し、それに基づくこともある。本講演では、特に⼈と⼈がインタラクションする場⾯に焦点を当てて、感情による⾏動の動機づけに関する研究を紹介し、⾃他の感情が社会的な認知やコミュニケーションのための基盤となっていることを議論する。

糖尿病の治療では、適切な⾷習慣を⻑期に維持することが求められる。好きなものを好きな時に好きなだけ⾷べたいという欲求を抑え、⾷事を管理することは容易なことではない。⾷事はコミュニケーションの⼿段でもあるため、糖尿病患者は⾷事療法を含めた様々なストレス要因に対処して、糖尿病と付き合ってゆかなければならない。患者の気分や感情と⾷⾏動の関係を検討することで、よりよい介⼊⽅法を検討している。

こころは時代・社会の変化に応じて様々な影響を受けている。中でも、⾏動の動機となるような主張的・主体的なこころのエネルギーに関してはその影響が⼤きい。本講義では⼼理検査を⽤いた調査研究を素材に、現代社会を⽣きる⼈の主張性のあり⽅について議論する。

たとえ健康のために良いと分かっていても、⼈はそのように⾏動できません。⾏動の積み重ねが⼤きく影響する慢性疾患（⾼⾎圧、糖尿病、脂質異常、慢性腎臓病、⼼⾎管病）が増加、重症化し、個⼈の健康を損なうだけでなく、医療利⽤の増加など、現代社会の⼤きな負担となっています。データから健康⾏動の課題を捉え、どのような動機付けでその⾏動を変えることができるのか、科学的なエビデンスとその社会実装の取り組みを紹介します。